2010年 07月 06日

(主に日本の)タイヤ市場 ①

半年もサボりましてすみません。コメントにもお返事せずにすみません。
御覧になる方はいらっしゃるでしょうか?

マクロも金融危機にも関心が持てず、個別銘柄のことばかりやってました。その関連で、タイヤ市場について適当に書こうと思います。例によって、妄想が多分に入ってます。


僕はタイヤ関連の銘柄にわりと大きなベットをかけています。なぜタイヤかといえば、自動車がEVになろうがHVであろうがタイヤは使うじゃん、そして自動車保有がある限り、タイヤの買い替え需要って安定して発生するでしょ、というコンサバな考えからです。そして、タイヤは小難しいテクノロジーとはあまり関係なくて、シンプルに市場を考えればいいかなーと。

話があちこちに広がると思いますが、まずは国内のタイヤメーカーから見てみます。

鳩山の相続税問題でケチが付いたブリヂストンですが、これほどに巨大で、そして良い企業だとは知りませんでした。国内には4つの大手タイヤメーカーがありますが、BS以外の3社の売上をあわせてもBSの半分にもならない。なんせ、ミシュランと並んで世界一を競う会社ですからね。
ただし、BSの国内シェアは50%程度でしかありません(輸入品を除く)。まーそれでも、BSの業界内での存在感は自動車におけるトヨタ以上かも。
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タイヤメーカーの財務・収益分析は後ほどやると思いますが、とりあえず国内のタイヤ市場について。

日本国内でのタイヤの生産、販売、輸出入などの内訳は日本自動車タイヤ協会(JATMA)のHPから詳細なデータが得られます。

リーマン前の2007-08年頃をベースに考えると、日本の自動車(乗用車、トラック、バス)用のタイヤは国内生産1億7000万本、輸出7000万本、国内出荷が1億本、これに輸入2500万本を加えた1億2500万本が国内需要。
新品タイヤ市場は使用目的によって新車用(OE; Original Equipment)と市販用(REP; Replacement)に分かれるが、日本の国内需要1億2500万本はOE 5500万本、REP 6500-7000万本程度にわかれる。乗用車用タイヤに限れば、OE、REPともに5000万本弱である。

米英では、自動車保有台数があまり変わらず、そして国内の自動車販売に対して生産が少ないため、OEとREPの比率は2:8から3:7。対して、自動車生産とともに自動車保有が急速に伸びている中国では、6:4程度だと見込まれる。

仮に自動車の耐用年数(廃車年数)が10年、タイヤの買い替えが4年だとする。自動車保有が10台で、国内需要をすべて国内生産でまかなっている(輸出入がない)ときには、自動車生産は年間1台、すなわちOE用タイヤは4本となる。また、タイヤの買い替えが4年なのでREP用タイヤは自動車保有と同数の10本。
OEとREPの比率は4:10 ≒ 3:7が目安になる。

細かい話のように思えるでしょうが、後ほど中国のタイヤ需要を考えるときのベースになります。

さて、日本と米国のタイヤ輸入の推移に目を移しましょう。
米国は昨年9月に中国からの輸入タイヤに対して3年間の割増関税をかけるセーフティーガードを発動しました。下図の通り、米国のタイヤ輸入比率は一貫して上昇し、2008年時点で50%を超えています。
ソースはUSITC "Certain Passenger Vehicle and Light Truck
Tires From China"


これに対して日本のタイヤ輸入比率は2000年代前半に上昇したものの、2005年以降は22-23%程度で横ばいとなっています。この日米の輸入比率の異なる動きは興味深いのですが、僕は日本のタイヤ市場がBSによって管理されているからだと考えています。

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by guranobi | 2010-07-06 23:21 | 日本経済


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